車の購入資金を借りる場合、マイカーローンを利用するという人も多いのではないでしょうか。しかし、車の購入資金と合わせて事業資金も調達したいという場合には、ぜひ不動産担保ローンもご検討ください。今回は、車の購入資金を借りる場合にどんなローンを使うのが得なのか、マイカーローンで借りたお金を他の用途に使うことができるのか、また車の購入資金以外にも資金が必要な場合の調達方法について、解説します。
マイカーローンとは？
マイカーローンとは、車の購入資金のために利用するローンのことです。
ローンには、マイカーローンのように資金使途（借りたお金の使い道）が限定されているものと、カードローンや不動産担保ローンのように資金使途が限定されていないフリーローンがあります。
一般的に、使い道が限定されていないフリーローンは、借りる金額が少額であればあるほど金利が高めに設定されているため、マイカーローンのように資金使途が限定されているローンの方が金利が低いというメリットがあります。
一方で、カードローンは今すぐにお金が必要というときには便利ですが、融資限度額が100万円程度の会社が多いため、車の購入資金の調達方法としてはあまり適していません。
マイカーローンと不動産担保ローンのどちらがお得？
車の購入資金だけを借りるのであれば、カードローンや不動産担保ローンよりもマイカーローンを利用した方が金利を低く抑えられる可能性が高いでしょう。
しかし、先ほどご紹介したようにマイカーローンはローンの使い道が車の購入資金に限定されているため、マイカーローンとして借りたお金を他の目的に使用することはできません。
車の購入資金と一緒に別の目的で融資を受けたいのであれば、高額な融資を受けられる可能性の高い不動産担保ローンがおすすめです。
不動産担保ローンとは？
不動産担保ローンとは、不動産を担保に融資を受けるものです。不動産担保ローンの特徴は主に4つあります。
1.資金使途が限定されていない
2.大きな金額の融資が可能
3.返済期間が長い
4.資金使途が限定されていない融資の中で金利が低い
車の購入資金や事業資金のように、ある程度まとまった資金の融資を受ける場合は、不動産担保ローンの利用がおすすめです。
不動産担保ローンは不動産を担保にすることで、高額な融資も可能なうえ、返済期間を長く設定することができます。
また、不動産担保ローンは資金使途が限定されていないフリーローンの中では、金利の低いローンだと言えます。
車の購入資金と一緒に他の資金も調達をしたい場合は、不動産担保ローンの利用を検討してみましょう。
不動産担保ローンの注意点
車の購入資金として不動産担保ローンを利用する場合は注意も必要です。
マイカーローンの場合、万が一ローンの返済ができなくなってしまった場合は、車を売却することで残りの残額を支払えば大きな問題になることはありません。
しかし、不動産担保ローンの場合、返済ができなくなってしまった場合は、担保にしていた不動産を失う可能性があります。
つまり、自宅を担保に融資を受ける場合には、住む家を失う可能性もあるというリスクを把握しておかなければいけません。
メリットだけでなく、リスクもしっかりと把握したうえで、不動産担保ローンをぜひご検討ください。
マイカーローンや不動産担保ローンは金利に注意する
車の購入資金としてマイカーローンや不動産担保ローンを利用する場合は、金利にも注意しましょう。なぜなら金利が高いと、その分返済の負担が大きくなってしまうためです。
金利には「固定金利」と「変動金利」があり、どちらを採用しているかによって金利の負担が変わることがあります。
固定金利は世の中の金利の変動に関係がないため、初めに設定された金利が途中で変わることがありません。
一般的に変動金利よりも固定金利の方が金利は高く設定されていますが、固定金利であれば金利水準が上昇したとしても途中で金利は変わりません。
一方、変動金利の場合は最初の金利は固定金利よりも低く設定されていますが、金利水準が上昇した場合は金利の上昇に合わせて途中で金利が変わります。
金利が上がらなければ変動金利の方が金利の負担が軽くなる可能性が高いのですが、金利が上がった場合、変動金利は返済額が上がる可能性があります。
融資金額と返済期間を考慮して、固定金利または変動金利を選択すると良いでしょう。
最後に
車の購入資金としてだけ融資を受けたい場合は、不動産担保ローンを利用するよりもマイカーローンの方が金利を抑えられる可能性が高いと言えます。しかし、マイカーローンは車の購入資金にしか使用することができないため、車の購入以外に借りたお金を使うことはできません。車の購入資金と一緒に他の資金の融資を受けたい場合は、不動産担保ローンが便利です。
しかし、マイカーローンと不動産ローンにはそれぞれにメリットとデメリットがあります。メリットとデメリットの両方を理解した上で、状況にあった融資方法を選ぶようにしましょう。
